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稲岡 恵美
グローバルファンド事務局、ヘルス・ファイナンス部シニアアドバイザー。民間企業勤務を経て医学系研究科博士課程。国際NGO（IPPF）、JICA、JBICなどを通じ、アジア・アフリカ・中東他30カ国以上の保健事業に従事（感染症、母子保健、保健制度改革など）。2007年に外務省入省、以降、日本の国際保健政策に携わり、G7・G20・国連などの外交の場や、国際機関を通じて世界の健康問題の解決（ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ＝UHC）を目指す。
伊能 まゆ
特定非営利活動法人Seed to Table代表
1997年にベトナム・ハノイに留学。日本のNGOに勤めた後、2009年にSeed to Tableを設立。ベトナム北部の山岳地域やメコンデルタで農家と共に在来種の保全、環境保全型農業の推進、農産物加工と市場開拓、子供たちへの環境教育などに取り組んでいる。気候変動の影響が農業、農村、農家に顕著にみられるようになり、悩める日々を送っている。
今泉 知穂
NPO法人 開発メディア（ganas）記者
1991年、東京生まれ。会社員を経て、2022年からライターとして活動。同年11月から途上国の話題に特化したNPO法人開発メディア（ganas）のボランティア記者を務める。途上国の社会課題を解決するために活動する団体や個人への取材を続ける。
今村 優莉
朝日新聞記者
2006年に朝日新聞社入社。さいたまや宮崎総局、東京社会部などで勤務後、2020年に若者向けYouTubeチャンネル「ブカピ」のプランニングとディレクション、吹奏楽専門サイト「吹奏楽プラス」立ち上げと動画を担当。2023～2025年、テレビ朝日で勤務。主にディレクターとしてABEMAでドキュメンタリーなどを制作。YouTube全般、ウェブ・SNS運用、動画撮影から編集まで、広く浅く経験してきました。
岩附 由香
NPO法人「ACE」代表
大学院在学中の1997年に、カイラシュ・サティヤルティ氏（2014年ノーベル平和賞受賞者）の「児童労働に反対するグローバルマーチ」への呼びかけに応じ、ACEを共同創設し、以後代表を務める。国際協力NGOセンター副理事長、エシカル推進協議会理事。2019年大阪G20サミット開催にあわせ世界の市民社会組織が構成するC20（Civil 20）の議長を務めた。ACEはこれまでの児童労働への取り組みが評価され2023年第6回ジャパンSDGsアワードにてSDGs推進本部長（内閣総理大臣）賞を受賞。
with Planet編集部
「地球が健康でないと、私たちも健康でいられない」。グローバルヘルスや途上国の開発課題など地球規模の課題について伝え、解決策を考えます。
上杉 勇司
早稲田大学国際教養学部教授
静岡県沼津市出身。国際基督教大学教養学部卒、米国で修士号、英国で博士号を取得。国際的な紛争解決・平和構築の分野で研究者・教育者・実務家として活動中。主要な著作に『どうすれば争いを止められるのか：17歳からの紛争解決学』（WAVE出版、2023年）、『紛争地の歩き方：現場で考える和解への道』（ちくま新書、2023年）、『クーデター：政権転覆のメカニズム』（中公新書、2025年刊行）がある。
大久保 真紀
朝日新聞編集委員
1987年朝日新聞社入社。支局勤務を経て東京本社社会部で旧厚生省などを担当。鹿児島総局次長を務め、現職。中国残留邦人や虐待を受けた子ども、性暴力被害者、冤罪被害者など、「声なき声」に耳を傾ける取材を重ねる。著書に『中国残留日本人――「棄民」の経過と、帰国後の苦難』『児童養護施設の子どもたち』『ルポ児童相談所』、『虚罪――ドキュメント志布志事件』（共著）など。2021年度日本記者クラブ賞受賞。
大場 カルロス
株式会社Dots for CEO兼創業者
外資や日系の大企業やスタートアップにおいて、アフリカを始めとした様々な国での新規事業開発や経営に従事。起業直前はタンザニアで個人事業者向けバイクレンタルサービスを立ち上げた。アフリカ農村を変えるのは「通信」だと確信し、2021年10月に株式会社Dots forを創業。 米国カリフォルニア大学サンディエゴ校でMBA取得。100カ国近くを旅した現役バックパッカー。
大牟田 透
朝日新聞GLOBE編集部員
1959年広島市生まれの被爆2世です。東日本大震災・福島第一原発事故が起きた時は科学医療エディター（部長）でした。論説委員も含め、取材現場に約40年。核・原子力や戦争、環境、感染症、災害など、人類の持続可能性を脅かす問題を追いかけてきました。私たちの日常生活が世界の課題と結びついていることを伝えたいと考えています。
